被災した方へ救済を…と言うのは自分も望んでいるのですが、冷静になってみると…
14がグローバル展開していることを考えると撤去システムを止めたりして救済をするのは、残念ながら難しいように思います。
今回は熊本でしたが、外国でも災害は起こるし、そのたびに止めなきゃならなくなる…どの程度の規模から止めるの?何日間?復興期間も被災者の数も違うでしょうし、個人の照合なんてどれだけすれば良いやら…問題は山積みですね
撤去が止められないなら、ハウジングに復帰しやすくする環境を整えた方が良いのかもしれません。
現状だと撤去後は家具とギルがいくらか戻ってくる筈ですが、コレに加えて将来は引越しやシステムへの売却、マンションタイプの個室が開発中だったと思います。
この辺の開発を頑張ってもらって、土地を空きやすく、購入しやすくする方向で要望していくのはどうでしょうか
